Top Page > 平成22年度(後期)開講科目一覧 > G4013 九大生よ、リーダーになろう

レポート提出フォーム


G4013 九大生よ、リーダーになろう
Let’s Be a Leader
授業科目の領域: 社会性領域
単位数: 2単位
授業方法: 遠隔授業
開講学期及び 
地区等:
後期 毎週火曜1限, 15回
(主)カリフォルニア・オフィス、箱崎地区 旧工学部本館第4講義室
(副)伊都地区 センター1号館1308教室
 大橋地区5号館525号室
 筑紫地区総理工E棟1階101講義室
その他: 全学教育・課題科目U「人間力、国際力、自立精神をつけよう」との連携科目
担当教員名(所属): 松尾 正人(カリフォルニアオフィス)
岡本 秀穗(高等教育開発推進センター)
TEL: 092-642-4491(岡本)
E-mail: matsuo-m@kyudai.jp(松尾)
okamoto@rche.kyushu-u.ac.jp (岡本)
キーワード: 自立精神、起業家精神、国際力、人間力
履修条件: 履修に関する詳細な要領は、「履修説明」 を参照のこと。
授業の目的:  起業家精神にあふれるカルフォルニア・シリコンバレーにある九州大学カルフォルニアオフィスからの遠隔授業で13回にわたるリーダーシップ論の講義を行う。
 九州大学生はその高い能力と素直な性格が社会では高く評価されているが、リーダーシップ意識に欠けるといわれている。この講義では日本およびシリコンバレーで活躍している起業家、ビジネスマン、学者、研究者、地域リーダーなどを講師として迎え、リーダーとは何かというテーマで授業を行う。各講師の実際的な経験を踏まえて、その成功に至った自己実現のプロセスや将来ビジョンを通して、リーダーになるための心構えと学生である今何をしておかねばならないかにつき、九州大学の学生に話しかけていただく。
到達目標:  この講義を通して、九州大学生が論理的思考、コミュニケーション能力、自主的な問題解決能力、独創的な創造的な思考と行動、異文化理解および英語能力の必要性などの国際的視野の拡大、などが重要であることを認識すると同時に、それを通して国際的視野を持った日本のリーダーを目指すようになることを期待している。
授業の進め方:  シリコンバレーからの遠隔授業により行う。15回の講義であるが、毎回異なった講師がそれぞれの独自の立場からの視点でお話いただく。質疑応答の時間を30分程度予定しているが、ここでの議論への参加が成績評価の重要な一部となる。
授業計画:

2010年後期授業についての考え方

 九大生の皆さん、九大カルフォルニアオフィス所長の松尾正人です。この授業を企画した責任者です。私は30数年間日本を外から見てきました。その結果日本にいては見えないものが見えるようになったように思います。それを皆さんに伝えて、よりよい日本を作ることに貢献したいということがこの授業の発想です。この文章は九大生を対象に書いていますが、横浜市大の皆さんは九大を横浜市大と読み替えて読んでください。

 この授業「九大生よ、リーダになろう」は2007年に開始してこれで4回目となります。今回のサブテーマは「変化を起こすリーダとは」にしたいと思います。以下になぜそうしたいかを書いてみます。

 前期の「九大生よ、ビジネスを学ぼう」の授業で強調したことの一つに日本ではイノベーションを起こすことが必要だ、ということがあります。資源がない日本が今後世界の中で指導力を発揮するには人材教育が重要であり、それをベースにしてイノベーションを起こすことで世界に貢献して行かねばなりません。イノベーションは科学技術の分野でよく使われますがそれに限らず、どんな分野においても「良い方向に変化を起こす」ことを意味します。外から見ると、今日本は閉塞感に包まれていると言わざるをえません。日本の外ではグローバル化が急速に進んで、世界の優秀な若者がアメリカで学んで自国に帰国して貢献しているのに比べ、日本の若者は「パラダイス鎖国−忘れられた日本」(海部美知著、アスキー新書)で述べられているように、快適な日本のぬるま湯に漬かって外に出ることを好まないといわれています。それは日本国自体が変化を恐れ、閉塞感の中にいることの表れともいえます。

 皆さんはこれから社会に出て、好むと好まないにかかわらず日本の色々な分野でのリーダになることは間違いありません。これからの日本は色々な分野で変わらねば存在でききなくなると私は思っています。会社の中でも人の言うことを聞いて、人から言われる仕事をするだけの人は高い評価が得られないことは目に見えています。リーダシップと大げさに構えなくても、何か変えることが出来る人、新しい提言が出来る人がもっと尊重されるようになると思っています。

 この15回の授業では、日米を問わず何かの変化を起こしたり、起こそうとしている方々を選んで講師として来てもらいます。それぞれの事例を聞いて、何をどうやって変えようとしているかを学ぶことにより、皆さんも自分で変化を起こしてみようと考えるきっかけを作りたいと考えています。講師陣は地域の政治に携わる人、ビジネスマン、コンサルタント、大学のリーダ、NPOのリーダ、研究者、ベンチャーキャピタリスト、起業家、などを考えています。しかも、これまでのように単に講義を聞いて感想をレポートする形式ではなくて、いくつかの授業が終わった後に「イノベーション・フォーラム」という議論会を開いて、私が提起する課題に対する議論を交わす機会を作りたいと考えています。

 この授業を通して、皆さんは変化を起こすことの重要性を理解し、自分の身の回りで変化を起こし始めることが出来るようになることを期待しています。一人ひとりが身の周りで変化を起こすことが出来るようになると日本全体も変わり始めるのではないかと思います。今後決まり次第講師のリストを挙げてゆきますのでご期待ください。皆さんの積極的な参加を待っています。

第1回10/5(火) 松尾正人、九州大学カリフォルニアオフィス所長、特任教授
「リーダに必要な国際力と成功体験」講義資料
第2回10/12(火) Tony Chin, 横浜市立大学国際総合科学部, 融合領域, ヨコハマ起業 戦略コース特別契約教授
「エンジニアはどんなリーダになるか」講義資料 フォローアップ資料
【自己紹介】:
台湾華僑の子弟として生まれ、少年時代を日本で過ごす。 中学・高校をカリフォルニア州の公立校で過ごす。カルフォルニア大学バークレー校の電子・情報工学部を卒業。大学時代より、シリコンバレーで技術職に就く。のちにに営業・マーケティング・経営職、ベンチャー投資等に携わる。 現在は、日米でベンチャービジネスの運営をサポート・指導、外部役員を務める。横浜市立大学にて特別契約教授を兼任。非常勤で起業実習とグローバルビジネスの授業を担当中。英語、日本語、中国語をネィティブレベルで喋るマルチリンガル。

【授業概要】:
シリコンバレーエンジニアの歴史を過去から現在まで振り返り技術者の仕事や仕事を通してどんなリーダーシップを身に付けて行くかを紹介。 理系・文系を問わずにエンジニアから学べるリーダーシップについて話を進める。

第3回10/19(火) 岸本陽里子、元パロアルト市長
「イノベーションを通してグリーン経済を築く−草の根活動からパロアルト市長まで」
 岸本氏はシリコンバレーでも名の知れた高級住宅地で、スタンフォード大学のあるパロアルト市の2007年の市長に選ばれた。市庁舎には自宅から自転車で通っておられるのが印象的であった。 京都大学で博士号をとった生化学者の父親とともに2歳の時に渡米し、一時帰国したが6歳から再度渡米、大学を終わるまで米国で教育を受けた。大学はコネチカット州のウエズリアン大学で在学中に日本に1年間留学している。その後、スタンフォードでMBAをとり、日米間のビジネスにかかわるコンサルタント会社を興した。スタンフォード在学中にも1年間休学して日本で働いたという。生まれた日本が懐かしいという日系アメリカ人である。 その一方で、アメリカの民主主義と個人の自由を強く信じている方である。1988年に共著で出版した「The Third Century」という本では、その頃の日本の急成長にもかかわらず、Open systemを持つ米国が長期的には強いことをはっきり述べたものでありベストセラーにもなった。 あるきっかけがあって住民活動に関心を持ち、独自の方法で活動をしてきたリーダシップが認められ、パロアルト市の各委員会の委員長、市会議員、副市長を経て市長就任となった。市長としての主たる関心事は町あげての環境問題への取り組みで、予算とバランスのとれた環境問題の最も先進的な解決法を推進することである。その後環境問題に深くかかわった活動をされてきたが、今年になってカリフォルニア州議会議員に立候補したが、残念ながら当選には至らなかった。このような草の根的な独自の観点からのリーダシップ論はユニークである。学生時代は少し恥ずかしがり屋でおとなしかったとのことであるが、どこでこのようなリーダシップを身に付けられたのであろうか。

第4回10/26(火) 米田達郎、バレーナテクノロジーズ社 取締役副社長
「これからの10年で身につけるリーダとしての習慣」講義資料 レポートへのコメント
 東京大学工学系大学院修了。専攻はエネルギー工学。卒業後、オイルメジャーExxon社(現ExxonMobil社)の日本法人エッソ石油に入社。原油輸出国との価格折衝に加えて、備蓄状況に石油製品の売上予測を加味し原油調達を最適化するプロジェクトに参加。
 ExxonMobil社から転職後、戦略コンサルタントとしてAndersen Consulting(現Accenture)に入社。オフィス向け文具ネット販売事業立ち上げを含む、顧客サービス領域での新規ビジネス立ち上げプロジェクトを担当。
 戦略コンサルタントとしてキャリアを築く中、ビジネスを基礎から体系づけて学ぶ機会を求めて、UCバーレクーに留学、マーケティングを専攻。新規ビジネス立ち上げの本場であるシリコンバレーでの起業経験を積むことを目的に、Ballena Technologies Inc.社創設メンバーとして参画。現在は、海外企業を含めた企業間提携や米国国内マーケティング戦略を統括する取締役副社長であると同時に、カリフォルニア州にある土壌保護システム開発会社副社長、バルセロナにある不動産投資会社顧問、東京にある包装企業監査役など精力的に活動中。
 
第5回11/2(火) 松尾正人、九州大学カリフォルニアオフィス所長、特任教授
イノベーション・フォーラム「就職は大企業が良いか?(仮題)」CAより実施 講義資料
以下に示すのは日本経済新聞9月30日朝刊の「経済教室」に記載された論文である。この論文を読むと同時に、10月26日の米田達郎氏の授業で大企業への就職の意義を理解した上で、題記の議論に入りたい。皆さん、しっかり読んで、しっかり考えて、自分はどちらを選ぶかを決めて発言してください。

(円高と空洞化 日本経済の針路)(3) 世界へ飛躍のチャンスに
石倉洋子 一橋大学教授
優れた人材を集めよ 国内と「二者択一」から脱却
2010/9/30付日本経済新聞 朝刊

 急速な円高によって、国内が空洞化するのではないか、という懸念が広がっている。企業が海外に積極的に投資をし、工場などを海外に移管する計画も毎日のように報道されている。円高、高い法人税率、派遣労働の規制などの政府の諸政策の下で、グローバル競争を戦わなければならない企業の中には、もはや海外に行く以外に競争優位性を維持していくことは難しいと主張しているケースも多い。
 最近の議論の背景には、国内か海外か、という二者択一の考え方が垣間見られる。しかし、海外に脱出したからといって、国内を忘れ去っていいというわけではない。世界が統合化と多様化の両方の傾向を見せ、企業間でも協働と競争が共存する時代にあって、国内か海外かと「OR(あれかこれか)」で考えると、自ら限界をつくってしまう。それよりも、空洞化をひとつの機会ととらえてはどうか。つまり、これまで日本が世界から隔離されているかのような幻想をいだいてきた私たちが、身近に迫る危機を実感し、企業や個人、国が何をしなくてはならないかを真剣に考え、行動に移すまたとない機会としてとらえることを提案したい。
 国境、業界、組織などの境界が消滅しつつあり、世界の「オープン化」が進む中、企業は創業した場所にかかわりなく、事業の場を模索し、決める自由を持っている。少子高齢化が進み成熟した日本市場や、経済不安が続く欧米市場よりも、人口が急速に増加し、生活水準の上昇が期待できるアジア市場などをターゲットとする自由。世界を見渡し、人材のスキルレベルとコスト、インフラと競争条件などの組み合わせが最も優れている場所で事業活動をする自由。世界がつながっている今、こうした自由を求めて獲得する企業のみが、優れた業績を残すことができる。
 こう考えると、世界で競争しようとする企業が、事業を続けていく上で相対的に条件の悪い日本を脱出する動きは自然な流れと考えられる。
 「知識経済化」も進み、企業の競争力は知識や知恵を持つ人をどれだけ世界から見つけ出し、活用できるか、事業の目標のために協働してもらえるかにかかってきている。
 最近、楽天やファーストリテイリングが英語を社内公用語にしたり、英語力を管理職の必要条件として明示したりしていることが話題をよんでいる。世界で競争しよう、世界の人材を活用しようという気概にあふれた企業のこのような明確な方針は、30年前から「グローバル人材が必要」と唱えるだけで実際には何もしてこなかった従来型の企業への強い警告になる。今回の円高をきっかけとした海外進出は、企業が本当に実力ある外国人を見極める力をつけ、能力のある日本人が世界で活躍する機会として活用できる。
 「国内か海外か」「事業活動を自前でするか、外部の組織と協働するか」「日本人の正社員か外国人のプロフェッショナルかどちらか」と「OR」で考える選択ではなく、いかに日本と世界を「AND」で結び付けて、新たな形で事業を展開するか。いかにして、自社の資産・強みを失うことなく、社外・世界の資産を組み合わせて、瞬時に世界へ情報が波及するスピードに遅れず、新しい価値を世界にもたらすことができるか。これらを両立させること(「OR」を「AND」に)が企業の直面する課題である。
 ただ、企業はそれでよいとしても、国内が空洞化して被害を受ける可能性があるのは、個人、特に若い世代である。企業が海外に脱出すると国内での雇用はじり貧になり、これから就職しようとする若い世代は打撃を受ける。将来を担う若い世代に仕事の機会自体が与えられないと、世界に冠たる力を持つといわれてきた日本の技術の伝承はもちろん、仕事の場で得られる基本的な知識や技術から、次の世代がシャットアウトされてしまうことになる。
 しかし、世界のオープン化、情報通信技術の進歩の中で広く考えてみると、個人にとっても国内の空洞化は、世界で活躍するための知識や技術を磨く大きな機会としてとらえることができる。新卒時に国内のブランド企業の正社員になることだけが選択肢ではない。変化が日常となり、世界経済の成長エンジンが日本以外のアジアにあることを考えれば、バイタリティーにあふれ、リスクをとる姿勢を持つ外国企業やベンチャーに勤めるという選択肢は広がりつつある。
 日本よりも、リスクはあってもそれ以上に大きなリターンや成長が期待できる地域で仕事を探す方が、はやい時期から大きな責任やビジネス全般を見る機会が与えられ、リーダーになる訓練を受けられる可能性は大きい。個人も国内か海外か、ブランド企業か無名の企業か、ではなく、自分の可能性が試せる、力がつく、責任のある仕事ができる場を広く探す自由がある、と意識変革をしてはどうか。
 すでに仕事を持ち、それほど若くない個人はどうしたらよいのだろうか。今まで勤めてきた会社の仕事を死守するだけしか道はないのだろうか。既得権益を守るだけでは、遅かれ早かれ限界が来る。これまで蓄積してきた知識・技術・経験をいかせる場所を世界に広く求める。
 たとえば、製造業で蓄積してきた生産技術の経験という財産を、急激な勢いで成長しており経験者のノウハウが不可欠となるアジア企業において活用する。必要とされている場にいる方が評価されるだろうし、仕事のやりがいもあるだろう。
 一方、権限の境界が決められており、移動するわけにはいかない国や都市はどうしたらよいのだろうか。移動したくても様々な事情で移動できない個人の存在も考えれば、国や都市には何ができるのか、考える必要があるはずだ。
 ここ数年、危機を脱するため、各国の間で今までにないほどの国際協調路線がとられ、景気対策が行われたが、いまだ国境は厳然としてあり、法律や税制、規制も国単位で考えられることが多い。しかし、政府が国境の中だけで政策を考えていても、世界のオープン化はいやがおうでも進む。そこで、国の政策やインフラも、世界を基準にいかに世界に統合化できるか、どうしたら日本の力や強みがより世界でいかせるかを目指す必要がある。企業だけでなく、国の競争力はどれだけ世界から優れた人材を受け入れるかにかかっている(図参照)。
 世界を見渡せば、直接的な経済発展のためだけでなく、生活水準の向上のため、人材開発などに力がある企業に立地してもらおうと、交通・通信インフラ、税制、マクロ政策など、事業環境の整備に非常な努力をしている政府もある。高いスキルを持つ人材は世界的に不足すると予想されるため、良い人材を集め維持しようと、人材が自由に移動できるオープンな政策を採用しようとする動きもある。
 優れた環境を提供して、国をオープン化すれば、国や地域を活性化する力のある企業や才能ある人は、限りない魅力を感じて世界から集まってくる。環境やエネルギー技術、製品やサービスを具体化する創造性、きめ細かい顧客への対応など、優れた資産を持つ日本企業や人材という日本の優れた資産を世界にアピールすることもできる。
 世界レベルで優れた企業や人材との直接の接触が増えると、それまでは国内一辺倒だった企業や個人も本来持つポテンシャルが刺激され、駆り立てられ、それまでは考えられなかったような能力を発揮するだろう。ゼロサムの競争ではなく、切磋琢磨(せっさたくま)して、両者が力をつけるプラスサムの競争・協働の両立が可能なのである。
 この国はどうなるのか、と悩んでいる暇はない。企業、個人が世界に飛躍する大きな機会としてとらえ、行動を起こせば、希望はある。空洞化は恐れるものではなく、新しい始まりである。

 
第6回11/9(火) Carmen Sigler, Ph.D., Professor,Department of World Languages and Literatures
and Retired Provost,San Jose State University.
“Ideal Graduates of San Jose State University?”(英語)
【略歴】
 Dr. Sigler was born and raised in Argentina. After completing her undergraduate education in Argentina, she received A.M. and Ph.D. degrees in Romance Languages and Literatures from the University of Michigan. Her field of specialization is Golden Age Spanish Literature and she has published books and scholarly articles on topics related to Renaissance Spanish literature and foreign language education in Spain, Argentina and the United States. She has also spoken on higher education issues at national and international conferences.

 Dr. Sigler joined the faculty of San Jose State University in 1987 and rose through the ranks to hold numerous administrative positions: Chair of the Department of Foreign Languages, Dean of the College of Humanities and the Arts, Interim Dean of the College of Social Work, Interim Vice President for University Advancement, Acting University President and Provost and Vice President for Academic Affairs.

In her capacity as Chief Academic Officer at San Jose State University, a large comprehensive university, located in the heart of Silicon Valley, Dr. Sigler was responsible for the delivery of quality educational programs to more than 32,000 students. Units under her leadership included seven colleges (Applied Sciences and the Arts, Business, Education, Engineering, Humanities and the Arts and Social Sciences), the University Library, and administrative offices such as Undergraduate Studies, Graduate Studies and Research, International and Extended Studies, Institutional Research, Faculty Affairs, Academic Technology, and the SJSU Research Foundation.

 Dr. Sigler’s commitment to community engagement is evidenced by her current and past service on numerous community philanthropic and arts organizations. In addition to chairing the Board of Trustees of the Hispanic Foundation of Silicon Valley, she serves on the Board of Trustees of the Montalvo Center for the Arts and 1st Act (a regional network of Silicon Valley’s leaders in the arts, technology and government sectors focused on bringing about transformational change for the city of San Jose and the Silicon Valley region). She is also a past participant in the San Jose Community Leadership program and a member of the American Leadership Forum Class XIX.
 Dr. Sigler is a member of WASC (the regional accrediting commission for Senior Colleges and Universities) and has served on the State Bar of California’s Council on Access and Fairness and on the California Intersegmental Coordinating Council for Higher Education.

 In 2008, Dr. Sigler was included in Hispanic Business Magazine’s list of the 100 Most Influential Hispanics in the United States. She is also a past recipient of the YWCA Twin (Tribute to Women in Industry) award and a recipient of the 2008 Silicon Valley Business Journal’s Women of Influence Award. In addition, she was awarded an honorary Doctor of Law Degree by Lincoln Law School in San Jose.

第7回11/16(火) Indu Navar, CEO, Serus Corporation  講義資料 授業インタビュー
 (youtube)http://www.youtube.com/watch?v=VluqmCEmh74
 “Leadership to Start and Operate a Small Company”(英語)
第8回11/30(火) 松尾正人、九州大学カリフォルニアオフィス所長、特任教授
イノベーション・フォーラム「女性の地位を上げるにはどうしたらよいか?」 CAより実施 
フォーラム資料 講義資料

第9回12/7(火)  松尾正人、九州大学カリフォルニアオフィス所長、特任教授
イノベーション・フォーラム「偉くなりたいか、なりたくないか?(仮題)」 横浜市立大学より実施
フォーラム資料


第10回12/14(火) 荒金久美、(株)コーセー執行役員、研究所長講義資料
参考資料1参考資料2
【略歴】
1956年 大分県別府市生まれ
1975年 大分県立別府鶴見ヶ丘高校卒業
1979年 東京大学薬学部卒業
1981年 東京大学大学院薬学系研究科 生命薬学専門課程(修士)終了
1981年 株式会社小林コーセー(現(株)コーセー)入社 研究所配属
1997年 東京大学薬学部にて薬学博士の学位取得
研究所にて、香粧品の分析化学研究、皮膚科学研究、薬剤開発研究などに従事
2004年4月 マーケティング本部 商品開発部長。
2006年4月 執行役員 商品開発部長。
2010年4月 執行役員 研究所長
【受賞歴】:
日本化粧品技術者会第12回優秀論文賞(2003)
第1回日本香粧品科学会優秀論文賞(2004)
第2回日本香粧品科学会優秀論文賞(2006)
ウーマン・オブ・ザ・イヤー 2005    ヒットメーカー部門2位、総合8位

【講義概要】
 「化学をやりがいのある仕事につなげるために必要なリーダシップとは?」
私が理系に進み、薬学部へ進学して、化粧品メーカーの研究所に就職したのは、やはり家庭環境が大きく影響していることが否定できないように思う。
 私の父親は、中学校の理科の教師をしていたことに加え、植物の研究をライフワークとしていたため、家の中には「理科」に関するものがやたらと目に付いていた。家の中で一番広い空間である父の書斎は、子供の私にとってはまさに神秘的な「秘密の花園」であった。
棚に積み上げられた標本の数々、おびただしい数の写真のネガやスライド、植物図鑑や世界史などのたくさんの本、顕微鏡や木箱に入った手術道具のような解剖セット、あるときにはホルマリン漬けにされたカエルの標本までおいてあったことを記憶している。
 父がいない時にこっそり書斎に忍び込み、顕微鏡用のカバーグラスが指でいとも簡単にパキパキ割れるのが面白くて、1ケース全部割ってしまったり、解剖セットに入っていたハサミがあまりに良く切れそうなので、それで電気のコードもすっぱり切れるに違いないと思い、トライした挙句、ハサミをぼろぼろにしてしまったり、色々と悪さをした覚えはあるが、不思議に怒られた記憶がないのが、その後の進路に幸いしたようである。
 高校はいわゆる田舎の進学校だったので、当時は理系コース、文系コースに分かれており、文系の科目よりも理系の科目のほうが得意という程度の意識で理系を選択し、大学進学に当たっても、将来女性でも仕事が続けられる可能性がありそうというくらいの認識で薬学部を選択した次第である。
 会社に入って、薬学部時代の恩師から「大学主催で高校生を対象にした説明会を開くので、卒業生として話をしてほしい」と言う依頼があり、その主旨であるならばもっと卒業して数年程度の後輩のほうが役に立つ話ができるだろうからと言うことで、部下に代役をお願いしたことがある。説明会が終わってからの彼から報告で、参加者の半分以上が母親、熱心に話を聴いてくれたのも母親のほうだったということを聞いて、時代の変わりようにびっくりしたことがあった。今は情報がたくさんありすぎて、高校生の時代から色々な選択をしなければいけないケースが多く、本人はもちろん親御さんも大変であろうと推察する。
 薬学部では修士課程へ進み、いざ就職活動をするようになると、これまで自分の中では全くと言っていいほど気にしていなかったことが、大きなハンディになることを初めて知った。お金を払って化学を学ぶことと、お金を頂いて化学を仕事にすることの大きな違いを初めて身をもって感じたのが、この時といえる。当時は、まだ女子学生であることや地方出身であることで採用を控える企業も多かったのである。
在籍していた薬学部では当時、製薬企業や薬務系公務に進路を求める学生が多かったが、特に製薬企業はその頃はまだ封建的な風土が強かったので、化粧品業界ならば女性でも活躍できる道があるかも知れないと思い、教授の紹介で化粧品メーカーの研究所を就職先に選んだ。
入社当初は、大学や薬学関係者からは「何で薬学修士がわざわざ化粧品会社なんかに?」という眼で見られがちで、「化粧品なんて、研究するようなことがあるの?」とか、「化粧品なんて、しょせん女のヒトが化けるために使うものでしょ」という質問をよく浴びせられて、化粧品業界を選んだことが良かったのかどうか、正直悩んだ時期もあった。
 この会社に入って正解だったのかどうかという悩みは、私に限らず化学を学んだ学生が企業に就職した際、一度はぶつかる壁ではないかと思う。要は、大学では新しい知識や最新の技術、テクニックなどは教えてもらえるが、それを武器に企業の中でどういう心構えで行動すべきか、乗り越えていくべきかについては、ほとんど学ぶ機会がないまま、社会に出てしまうのが現状ではないかと思う。
化学を学んだ学生が社会に出たら、企業の中心的存在として活躍してほしいと切に希望しているが、そのためには、知識、学歴、資格などではない、仕事に本当に必要な別の能力があることに早い時期に気づくことがとても大切だと感じている。
「知識、学歴、資格などではない、仕事に本当に必要な別の能力」こそ、化学をやりがいのある仕事につなげるために必要な力と言える。
また、「適材適所」という言葉があるが、残念ながら企業ではあまり当てはまらない。仕事のできる人はどこへ行ってもできるし、そうでない人はどこに行ってもだめ、というケースが実に多い。それは、企業では専門性より、仕事に取り組む姿勢・コミュニケーション能力・表現能力などの方が重要であることが多く、部署に関わらず共通して必要とされるからである。研究者やスペシャリストには、このような能力が不要、もしくはこのような能力がない人がスペシャリストに位置づけられるといった誤解もあるようだが、たとえスペシャリストであっても、そのような能力がないと多くの人を束ねての大きな研究テーマの推進は難しい。
 当日は、研究所時代に取り組んだ開発事例を中心に、化粧品会社においてどのような研究開発が行われているのかの紹介、そして私自身が仕事を通して学んだ「仕事に本当に必要な能力」について、お話したいと思う。
 
第11回12/21(火) 校條 浩、NetService Venture Group代表講義資料
「泰平の眠りを覚ます上喜撰― イノベーションを起こすリーダーとは」
 
第12回1/11(火) 梶山千里、前九大総長、日本学生支援機構理事長講義資料
「組織の中でどうリーダシップを発揮するか」
 
第13回1/18(火) 松尾正人、九州大学カリフォルニアオフィス所長、特任教授
イノベーション・フォーラム「若者の外国離れは本当か?」CAより実施 フォーラム資料1

「海外に出ない大学院生 出身校の囲い込み改めよ」 国費留学制度 新設も検討を
東大名誉教授 益田隆司
 博士号を取得するために海外へ留学する若者が減っている。益田隆司・東京大学名誉教授(船井情報科学振興財団常任理事)は、海外への留学生を増やすには大学の体質改善や国の支援制度の見直しが必要だと指摘する。
 日本の大学が抱える課題の一つが国際化だ。国際化のためには、海外からの留学生を呼び込むのと同じ程度に、日本の若い人材が海外で学ぶことが重要である。ところがここ10年ほど、日本から海外留学する若者の減少が続いている。こうした現状を打開しないと、日本の大学の国際化は厳しい。
 大学院博士課程は、専門分野を究めると同時に、学部時代とは異なった環境に身を置き、視野を広げ、将来の幅広い人間関係を築くことができる時期でもある。海外一流研究大学の博士課程は、これらの条件を満たす有力な場である。
中国から4000人超
 自国の枠を超えて優秀な教授陣を擁し、カリキュラムが充実している米国研究大学の大学院は、世界中の優秀な留学生が競い合う場となっている。科学技術分野では博士号取得者の50%以上が留学生だ。中国人が毎年4000人以上、韓国人とインド人が1200人前後、米国で学位を取得し、年々増加傾向にある。これに対し、日本人は200人程度にすぎず、科学技術白書にも毎年、危惧すべき状況として報告されているが、事態は改善されない。
 私の専門である情報科学、情報技術分野でみてみる。米国が世界の最先端を走っている分野である。スタンフォード、カーネギーメロン、マサチューセッツ工科(MIT)などの研究大学のコンピューターサイエンス学科は、世界の中心的な研究拠点、人材輩出拠点となっており、アジア圏からも大勢の留学生が難関を突破し大学院博士課程に在籍している。だが、ウェブ上に公開されている学生名簿をみても、日本人は皆無に近い。こうした事態がなぜ起きているのか。経済的な理由だろうか。

米国では大学院博士課程の学生には、基本的には授業料、生活費などが大学から支援される。しかしながら近年は米国の大学も財政状況は厳しく、留学に際しては、日本からの奨学金などを獲得して応募することが期待されることも多い。
 船井情報科学振興財団は、情報科学、情報技術分野で博士号取得を目指して留学する学生に対し、授業料、生活費を支援している。3年間の支援をすると、1人当たり2000万円近くにもなるのだが、毎年若干名の募集に対して応募者が満足に集まらない。博士課程での留学希望者が少ないのは経済的理由が主ではないのである。
 日本の大学は上位の大学になるほど、出身学部・学科に直結した自校の大学院専攻に進学する学生が多数を占める。教員も学部時代に指導した学生を自分の研究室に囲い込む傾向が強い。おのずと教員の自大学出身比率も高くなる。
 こうした日本の大学の「内向き志向」は際立っている。国際化の遅れの最大の原因である。学生は博士課程で留学すると大学でのキャリアパスから外れてしまうという不安を抱く。大学の意識改革・体質改善が重要だ。
人気の「研究員」
 国内大学への博士課程進学者には、日本学術振興会の特別研究員制度がある。毎年2000人ほどの新規学生に毎月20万円の経済的支援をする充実した制度で、博士課程学生の6〜7%が選考される。キャリアパスとしての位置付けが確立し、大学でポストを得る者の多くは、特別研究員を経験している。早い時期から特別研究員を目指す学生も多い。学生にはありがたい制度だが、結果として、優秀な学生を国内出身大学に囲い込む傾向を生み出している。
 優秀な若者の目を海外にも向けさせるために、特別研究員制度を見直し、選考された日本人学生に対しては、国内大学の制限を撤廃し、海外大学への進学も認めるような改革は検討に値するのではないか。
さらに一歩進めて、同制度に匹敵する毎年数百人規模の国費留学生制度を新設できないものだろうか。学部卒業から修士修了前後に、海外で博士号取得を目指す20歳代半ばの学生が対象である。このような制度が実現すれば、留学に伴う学生の不安を取り除くことができ、留学に対する意識が変わるに違いない。
変化の兆しも
 こうした中で、注目すべき動きも出てきた。MITの航空工学の大学院博士課程に留学中の小野雅裕氏らは数年前から、博士号取得のために留学を目指す後輩を応援する活動を進めている。今年は東京工業大学(5月)と東京大学(7月)で「海外大学院留学説明会」を開いた。
 東大の説明会では、シンポジウムに参加した講演者・パネリスト7人全員が、米国の博士課程に在籍中の留学生。会場には昨年を大きく上回る350人が集まった。大学もこの活動の支援をはじめ、江川雅子理事らがあいさつで留学の意義を説いた。奨学金制度や留学後の大学や研究機関などへの就職に関して熱心な質疑も交わされた。小野氏らは9月12日、活動をより組織化するために「米国大学院学生会」を発足させた。メンバーは米国の博士課程の現役留学生とOB。国内主要大学での説明会開催や、留学希望者への支援・助言活動を進める。
 「内向き志向になるな」という点において、今年4月の東大大学院入学式での、小林久志元プリンストン大学学部長の来賓あいさつは刺激的だった。米国の大学の国際性について話し、修士課程に入学したばかりの学生に対し、博士課程は米国の研究大学へ留学することを強く勧めたのである。講演全文はウェブで読むことができる。
 このような動きを見ていると、日本の大学や学生の中に、グローバル化の時代に合わせた変化の兆しを感じる。中でも、「日本の学生はもっと海外の大学にも目を向けるべきだ」と若者自身が立ち上がった意義は大きい。それを支援する大学の姿勢も新たな前向きの動きだ。海外で学ぶ日本人学生が増えることで、海外の優秀な学生も日本に目を向けるようになり、日本の大学の国際化も進展するのである。

第14回1/25(火) 海部美知、EnoTech代表講義資料
「ベンチャーに学ぶマイクロリーダーシップ」
 
第15回2/1(火)  Cynthia Dai, Professor, UC Berkeley講義資料 講義資料2
“Let’s Find Your Power” (英語)
【講師紹介】

A seasoned entrepreneur, Cynthia Dai has co-founded several high technology start-ups and served on the executive team of both early-stage and public ventures. She is currently serving as Interim Chief Marketing Officer for the Skoll Foundation, the leading global funder of social entrepreneurs. As CEO of Dainamic Consulting, Inc., she has provided business strategy consulting to high-tech ventures since 1992, including Interim CEO or VP of Marketing engagements with WebMoney, SSE Telecom, Cymerc Exchange, and Persistence Software. Previously, she held senior marketing and business development positions at Sun Microsystems and Hewlett-Packard Company. In addition to broad experience in all aspects of marketing from product strategy and strategic alliances to branding and positioning, she is trained in the Interaction Method for meeting facilitation.
Cynthia is currently an Industry Fellow at the Center for Entrepreneurship and Technology (CET) at the University of California at Berkeley's College of Engineering, where she designed and taught an Organizational Leadership & Teamwork course incorporating experiential learning techniques to provide science and engineering undergraduates with “people skills”. Appointed as a Lecturer Teaching Fellow for 2008-09, she has also lectured in the Distinguished Innovator Lecture Series and in a graduate summer seminar on Engineering Entrepreneurship offered through CET. In Fall ’09, she launched the Tsinghua-Berkeley Global Technology Entrepreneurship program in conjunction with Tsinghua University’s School of Economics and Management in Beijing.
She has considerable expertise in working with Japanese companies in the U.S. and in helping U.S. companies do business in the Pacific Rim. Cynthia speaks English, Mandarin Chinese, and conversational Japanese and has worked and lived in several countries around the world.
Cynthia has an MBA from the Stanford Graduate School of Business and a B.S. in Electrical Engineering and Computer Science with honors from UC Berkeley. She is active as a volunteer and Board member of public-benefit organizations, most recently working on pro bono consulting projects for economic development organizations, including The Idea Village in New Orleans and Uganda Rural Development and Training in Kagadi.
成績評価の方法:

出席とレポートの総合点90%、質問議論への参加10%とする。
履修に関する詳細な要領は、「履修説明」 を参照のこと。


授業を欠席した場合のレポート評価の取扱

<当該レポートの素点基準>:

(1)レポートを提出しない者

  • 事前連絡なしの場合:0点
  • 事前連絡[註]ありの場合:一律に7点/10点満点/回

(2)レポートを提出したい者

  • 当日のDVDを貸し出すので、それを見てレポートを提出する。
  • 借用希望者は、下記に連絡すること。
    高等教育開発推進センター(箱崎地区・アドミッションセンター内)
    白木 寛子 TEL:092−642−3926 e-mail:gakufu-pro1@rche.kyushu-u.ac.jp
  • レポートの提出期限は、DVDを借り出してから10日以内
    該当のDVDは、各授業につき原則1枚しか作成していません。ほかの学生さんにも借用希望があります。したがって、 用済み後、速やかにDVDはご返却ください(具体的な方法は、白木さんが説明します)。
    レポートの提出先は、岡本宛のメール(アドレスは下記)
    okamoto@rche.kyushu-u.ac.jp
    の添付ファイルで送信する(通常のレポート提出フォームは、講義の翌週火曜日17:00以降では、システムが受け付けない設定になっている)。
  • DVDのダビングは禁止(理由は、講師には、米国でコンサルティングをされている方もおられ、知的財産の公開については承認を受けていない方もおられるので)。

[註]:

  • 欠席の事前連絡があり、その理由が、個人の怠慢による欠席でないと認める場合:下記のケース、もしくはこれに類するケースとする。
  • 事前の欠席届とは、
    届は、メールでも口頭でもOKとするが、学府によっては、「授業欠席届」の用紙があるので、それを提出すること。
  • 理由となるケースとしては、たとえば、
    健康診断
    教育実習
    工場実習
    インターンシップ
    農場実習
    授業研修/海洋実習/卸売り研修
    就職面接/就職説明会
    TOEICなどの英語テスト
    登下校時の交通事故での入院(個人的な理由ではあるが、通学途上災害とみなす)
    など。
教科書・参考書: 各講師によりそのつど紹介する。
学習相談: メールにより学習相談に応じる。